なぜキャッシュフロー計算書では支払利息を一度加えた後に減算するのか？

キャッシュフロー計算書を間接法で作成する際に、「支払利息」を加算した後に減算するというプロセスに疑問を持たれたことがあるかもしれません。
本記事では、この操作の意味についてわかりやすく説明します。企業のキャッシュフローを正確に捉えるために、その理由を理解しましょう。

間接法で支払利息を足して引く理由とは？

間接法におけるキャッシュフロー計算書では、「営業活動によるキャッシュフロー」の区分で支払利息を一度加え、その後に減算する処理が行われます。

税引前当期利益 … 30
減価償却費 … 180
営業外収益 … △50
支払利息 … 100
売上債権の増加額 … △40
仕入債務の増加額 … 20
棚卸資産の増加額 … 10

小計 … 250

営業外収入 … 50
利息の支払額 … △100
法人所得税の支払額 … △10

営業活動によるキャッシュフロー … 190

この例を見ると、支払利息が一度加算され、後に減算されていることがわかります。それでは、このような作業を行う意図は何でしょうか。

キャッシュフロー計算書は現金の流れを把握するもの

キャッシュフロー計算書とは、企業の現金の動きを記録する会計書類です。損益計算書や貸借対照表では見えない、手元の現金の増減を把握するための資料です。

間接法の手順

キャッシュフロー計算書の作成方法には、直接法と間接法の2種類があります。このうち、支払利息を加算・減算する手法は間接法に属します。
間接法では、損益計算書や貸借対照表を元にして、営業活動によるキャッシュフローを算出します。具体的には、税引前の当期純利益を起点とし、そこに現金の流れを加減算していきます。

作成の流れは以下の通りです。

税引前当期純利益を記入する
非資金項目の増減を調整する
営業外損益や特別損益の増減を調整する
営業活動に関連する資金の増減を調整する

直接法との違いについて

間接法が「税引前当期純利益から現金の流れを調整する方法」であるのに対し、直接法は「主要な取引ごとに現金の動きを計算して記載する方法」となります。
より簡単に作成できる間接法に対し、手間をかけて詳細を記載する直接法を選ぶことができます。

小計前と小計後の支払利息

間接法でキャッシュフロー計算書を作成する場合、小計前には「支払利息」が記載され、その後に「利息の支払額」が減算されます。
これを理解するためには、キャッシュフロー計算書における利息と配当の扱い、さらに小計前と小計後の違いを把握する必要があります。

利息と配当金の扱い方

キャッシュフロー計算書では、利息や配当金の扱いが特別です。利息と同様に、配当金においても同様の足し引き作業が必要になることがあります。

方法1

損益計算書に計上された受取利息や支払利息は「営業活動によるキャッシュフロー」に記載し、支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に記載する方法です。この手法が実務では一般的に使用されています。

方法2

受取利息と受取配当金を「投資活動によるキャッシュフロー」に記載し、支払利息や支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に記載する方法です。現金の流れをその発生原因となる活動に応じて記載します。

小計前の「支払利息」について

まずは、小計前に記載される「支払利息」の性質を確認してみましょう。

営業キャッシュフローとしての支払利息

間接法では、損益計算書に計上された内容を反映するため、小計前の「支払利息」には、すでに支払ったものと未払のものが含まれています。

損益計算書との逆算の結果

キャッシュフロー計算書を作成する際、損益計算書の内容を逆算するため、収益や費用の符号が逆転する場合があります。これが、支払利息がプラスに表示される理由です。

小計後の「利息の支払額」について

次に、小計後に表示される「利息の支払額」について確認しましょう。

実際の支払いを反映するための減算

小計後に表示される「利息の支払額」は、実際に支払った利息を示すため、符号はマイナスになります。これにより、正確な現金の流れを把握することができます。

まとめ

支払利息を一度加えてから引く理由は、正確なキャッシュフローを把握するためです。
間接法では、損益計算書の支払利息に未払利息が含まれているため、実際に支払った金額を反映して正確な現金の流れを明確にする必要があります。

この記事で学んだ知識を活用し、正確なキャッシュフロー計算書の作成を心がけましょう。